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サラザール牧師予言よりリアルなジェフリー・M・スミスの「日本捨て場」予言

サラザール牧師予言よりリアルなジェフリー・M・スミスの「日本捨て場」予言

2015年4月は、人類のアカシック・レコードが読めるという「ゲリーボーネルさん予言」がありましたが、

2016年の春は、「中国が日本を攻撃」するという「サラザール牧師予言」というのがあり、

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そのサラザール牧師さんは、今、日本に住んでるそうです。

サラザール牧師は、ペルーで訓練を受けた弁護士で、現在、日本に住んでおり、彼は、世界最大のキリスト教の教会を建てることを計画している。

サラザール牧師が今のようになったことに関する話は2年前に遡る。2年前、牧師は、ある人物とコンタクトした。そして、その人物は牧師に対して「主があなたを、これから何が起きるかを伝えるために使うだろう」と述べたのだという。

そして、それ以来、「夢やビジョン、そして、声」を通じて未来が牧師の中にやって来るようになった。

リカルド・サラザール牧師の2016年からの預言

2016年:ヨーロッパが難民に対して国境閉鎖をし、戒厳令
2016年春:中国が日本を攻撃
2016年5月15日〜17日:プエルトリコ沖に直径 9キロメートルの小惑星が衝突
続いて、イエローストーンを含む世界中の火山が噴火
2016年6月16日:ロシアと中国がアメリカを攻撃し、第三次世界大戦が勃発(ロシア中国連合軍が勝利)
2019年の始め:ロシアがイスラエルを攻撃
2020年:反キリストが地球上に到着
2023年:イエス・キリストの再臨

具体的な出来事が連なっているが、では、私たちは実際にこれらのことを心配すべきなのだろうか。

科学者やコメンテーターたちは、「これまで世界の終わりの予測が現実に起きたことは歴史的にない」として冷静さを呼びかけている。

そして、サラザール牧師自身の預言の「実績」もある。

昨年、牧師は、7月22日に、マグニチュード 10.2の地震が日本と米国で発生するとし、また、8月22日に隕石のシャワーが降り注ぎ、世界の森林の3分の1が消失するだろうと述べていた。

それらはどれも起きなかったので、牧師のこれからのタイムラインの預言も外れることに期待したい。

http://indeep.jp/prophet-claims-wwiii-will-start-in-2016/

国際的にも有名らしいサラザール牧師ですが、
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2015年の「日本&米国大地震」「隕石追突」予言は大いにハズれましたので、ゲリー・ボーネルさん予言と同じく、

「予言して、皆が知ったことでタイムラインが変わる・・」と、とらえれば安泰です。

今、日本で起きている現実的な問題としては「食の安全」の方がリアルですが、

日本国民が全く知らないところで、

「遺伝子組み換え食品」の大量攻撃の危機に瀕していることを、

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ジェフリー・M・スミスさんという方が警告してくれています。

「日本はGM食品のゴミ捨て場にされる」

週刊金曜日 3月25日(金)12時37分配信

「日本はGM食品のゴミ捨て場にされる」

 遺伝子組み換え(GM)問題の専門家として知られ、『偽りの種子』(家の光協会)の著作があるジェフリー・M・スミスさんが2月に来日、各地で講演会と、自身がプロデュース・監督を務めるドキュメンタリー映画『遺伝子組み換えルーレット』の上映会を行なった。

 スミスさんは講演会やメディア向け会見などで、「GM食品の摂取によって消化管(胃、腸)に穴が空く、アレルギーの発生、不安障害などの影響が出ることがわかっている。これらの健康被害が出た人が、GM食品をやめたら体調が改善した例がある。GM飼料を与えられた家畜でも同様のことが起きている」と、ショッキングな報告をした。

 さらに「モンサントは自分たちへの攻撃や批判をかわすためにさまざまな工作をしているが、米国の消費者の58%がGM食品は避けたいと考えており、食品業界もGMから撤退せざるをえなくなっている。すでにハーシーやキャンベルスープなど、大手食品会社がGMを“静かに”やめた」と、スミスさんは米国の現状を伝える。しかし一方で、「この流れはモンサントにとっては悪い方向だが、それは日本に入るGM食品が増加することを意味する。言葉は悪いが、日本の消費者が賢くならなければ、日本はGM食品のゴミ捨て場にされるだろう」と、日本の消費者に対して警鐘を鳴らす。

(渡辺妙子・編集部、3月11日号)

yahooニュース

ジェフリー・M・スミスさんは早くから「遺伝子組み換え食品=GM食品」に警鐘を鳴らしてましたが、

GM食品は「摂取によって消化管(胃、腸)に穴が空く、アレルギーの発生、不安障害などの影響が出る」という実態に、
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 米国での遺伝子組み換えに反対する運動が止まらない。遺伝子組み換え食品表示義務法がバーモント州で成立し、7月から施行される。ニューイングランド地方の諸州でも動きがあり、遺伝子組み換え作物栽培を禁止する自治体も現れてきた。オレゴン州のジャクソン郡とジョセフィン郡、さらにはハワイ州のマウイ郡で住民投票で決定され、後にマウイ郡の決定は反故にされたが最近新たにハワイ郡で遺伝子組み換え禁止の決定を首長がサインしたというニュースがきている。

 昨年にはこうした州や自治体の遺伝子組み換え農業を規制する権限を奪う通称DARK法案(HR1599)が下院を追加して、上院でも成立かと思われたが、大きな反対の前に審議が止まり、その後も遺伝子組み換え規制を求める動きが活発になる一方である。

遺伝子組み換え企業は軒並み収益に苦しみ、モンサントは3つの研究所の閉鎖、3600人の社員の解雇を含むリストラを決めざるをえなかった。除草剤のラウンドアップは34%の売り上げ減少、遺伝子組み換えトウモロコシの種子の売り上げが20%減少、大豆は11%増えたものの、全体として大きな減少を2015年に記録した。

 このような状況はどうして生み出されたのだろうか? 確かに2015年3月にWHOの外部研究機関であるIARCによって、モンサントの除草剤ラウンドアップの主成分グリホサートの発ガン性が2Aとして認定(動物実験では確証済み、人体ではデータ不十分のため、「おそらく発ガン性物質」として定義される)されたことは大きな逆風となったことは間違いないが、それだけでは十分説明できないのではないか?

 米国内での遺伝子組み換えへの反発を理解するためには米国で急激に慢性疾患が急増し、それと遺伝子組み換えの関係が指摘されており、特に子どもを持つ親の層で遺伝子組み換えに対する強い反対運動が起きていることを指摘する必要があると思われる。

日刊ベリタ

欧米では多くの人々が気づきはじめ、使えなくなった「GM食品」が日本に大量に出まわる事態は、まさに、攻撃です!

ジェフリー・M・スミスさんが警鐘してるのは予言ではなく「科学的事実」ですが、
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咲く前から「サクラ散る」の事態にならないように、

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「予言して、皆が知ったことでタイムラインが変わる・・」パターンで回避出来ることを心から祈ります!


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